連休はいかがお過ごしになられましたでしょうか？私は、部屋の模様替えにともない、CD、本などを処分しました。

CDは70枚程度売却しましたが売却代金は2800円。ランチ3日分。複雑な気持ちでした。

日銀が新たな緩和策を発表しました。社債については買入対象銘柄の残存期間が1年引き延ばされ3年以下となりました。

日銀が社債を買い入れる対象は、BBB以上の銘柄です。ただし、日銀が精査をして公表はしていませんが買入対象からはずれる銘柄もあります。例えばNECや東京電力の社債は対象から外れています。

発表早々ですが先週、入札がおこなわれました。今回の日銀入札で市場が注目していた銘柄はシャープ。前月のオペレーションでシャープは買入の対象となっていましたが、今月も再び対象となるか？もし対象からはずれてしまうと日銀が市場に最悪なアナウンスを与えてしまいかねませんでした。

結果は今回もシャープは無事買入の対象となりました。もし入らなかったら株価は下落し、

CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)は上昇したことでしょう。

余談ですが、最近のヘッジファンドはCDSを買い（保険を購入）し、株を売却して荒稼ぎしているようです。株が下落するとCDSは上昇します。最近、負の相関が強くなってきた銘柄が目につきます。シャープ、パナソニック、ソニーなどの相関係数が軒並み-0.8を上回っています。（相関は±0.7を超えると相関があるといいます）

一方、日銀の社債買入緩和策は市場を歪めてしまうリスクもあります。日銀さんの債券買い入れ価格は市場価格を無視した価格のためです。シャープについても買入対象銘柄が入札の2日前、国債金利+0.6％で売られていましたが、日銀さんは国債金利+0.1%でお買い上げになりました。これは価格が101.32円の債券を日銀が102.37円で購入したことになります。市場で安い価格で買って日銀に高く買ってもらう。まさに日銀アービトラージです。

というように今、クレジット運用の担当者のミッションは如何に日銀オペで利益を上げるか。また、新規発行も対象となります。3年の新発がそのままオペの対象になってしいます。

以前もソフトバンクが発行した2年債がそのまま1カ月後にオペに吸収された記憶は新しいです。

クレジット市場はこれによってかなり歪んでしまうことでしょう。

藤井　理（ただし）　日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）、CIIA、APF2級

データ：Bloomberg

今まで、
其の一「過去との決別」･･･今までの投資手法の見直し
其の二「木を見る前に、森を見る」･･･「何に投資するか」よりまず「投資する環境かどうか」を見る
其の三「安く買って高く売る」･･･投資の基本を押さえる
其の四、「日経新聞の“読み方”」･･･市場の「気」や「感」に関する記事に惑わされない

と書いて来ました。

今年に入ってスタートしたこの「含み損撲滅大作戦」ですが、株式市場もこの間、4ヶ月経過。

その中で、其の三「安く買って高く売る」。
1月の悲観、安いときに買い、2～3月の楽観、高いときに売るという実践も、既に出来ていることになります。

そして今は･･･？
読者の皆様は、今がどうなのか、概ね理解出来ているのではないかと思います。

今回「其の五」では、「個別銘柄の選択」について、書いてみようと思います。

私の個人的な投資スタンスは、分類でいうと「バリュー株投資」（良い企業を、安いときに買う）。
その投資手法で、私が影響を受けた人が井出正介氏です。

この方は、私が昔アナリスト試験の勉強をしていたとき、そのテキストの参考書「証券分析入門」を執筆され、最近では「株式投資入門」という本を執筆され、株式投資を分かりやすく解説しています。

井出氏は、「バリュー株」への投資判断基準を、
① 東証1部上場銘柄で時価総額2,000億円以上
② 予想ROE（株主資本利益率）10％以上
③ PER（株価収益率）20倍以下
④ 過去5年と今期の1株利益が増益トレンド

として、そこからさらに銘柄を9社に絞込み、毎年1回6月に基準を満たしているかどうかで単純に銘柄入れ替えをするというルールで、2004年6月から実験運用をしたところ、7年後の2011年6月までの成績で、日経平均株価は18％下落したが、この運用は23％上昇した、という結果を発表しています。

この7年間には、あのリーマン･ショックもあり、日経平均株価も当然下落したにもかかわらず、この成績というのは、凄いですね。

銘柄選択する際の一例です。

上記であげたROEやPERなどの指標ランキングは、ネットで簡単に検索してスクリーニング出来ますので、皆さんも一度、試してみてはいかがでしょうか。

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執筆者：遠藤　敬（えんどう　たかし）
「リスク資産を、低リスクで確実に成長させる」をモットーに、
投資を実践する個人投資家。
10年以上続けている確定拠出年金（日本版401ｋ）は通算プラス運用を堅持。
2011年は、東日本大震災前にリスク資産を全額定期性預金避難に成功。
ITバブル崩壊、リーマン･ショック時にも、ショック安前に安全資産に避難。
長期下落トレンドの日本株式市場でも資産増加が可能であることを啓蒙中。
公益社団法人　日本証券アナリスト協会検定会員
個人ブログ：運用で　資産減らしちゃ　世話はなし
http://matatabi-umai.cocolog-nifty.com/blog/
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意思決定者にわかるデザイン理論と手法を求めて

神原

企業のブランディング、ブランド資産やCIといった言葉を、日本に最初に紹介されました。ほんとうに「ゼロからイチを創る」イノベーターとしてのスタートのきっかけには何だったのでしょうか？

中西

高校を出て、親の反対を押し切って東京へ出てきました。そこで出会ったのがデザインでした。バウハウスシステムの教育に惹かれて桑沢デザイン研究所に通いましたが、このままデザイナーになっても、絵を描くとか、モデルを作ることは出来るけれども、商品化したり、売るという意思決定は、最終的には経営者がするのだと気付きました。そうすると、良いデザインを世の中に存在させるには、企業のトップに分かるようなデザイン理論やデザイン手法を開発しないといけないと考えました。

「デザインという分野は経済行為や生活・社会のインフラなどに、もっと関わりを持つべき職業ではないのか？」という思いがあったのと、企業化社会、資本主義社会の中で役に立つようなデザインとは何なのか、ということを探りたいと、半年くらい必死になって受験勉強し、早稲田大学に入学しました。

神原

そういう経緯だったのですね。大学在学中に「早稲田大学デザイン学部設置への試案」を書かれたそうですが、学生時代はどのような活動をされていたのでしょうか？

中西

「デザイン学部というのは、むしろ総合大学にこそ、あるべきだ。」と思って、「早稲田大学デザイン学部設置への試案」という論文を大学3年生の時に発表しました。当時の大浜信泉総長に呼ばれて「非常に面白いと思うのだが、一体誰が教えるのかね？」と質問され、絶句してしまったのですが、それならそこで考えたことを、自分達で実際に実験的にやってみようと考えたのが、そもそものPAOSという会社の始まりです。

今年秋の早稲田祭が来ると、ちょうどその提案から50年になります。

中西 元男さん

株式会社PAOS代表

神戸生まれ。桑沢デザイン研究所を経て､早稲田大学第一文学部美術専修卒業､同大学院芸術学中退｡在学中に浜口隆一氏とわが国最初の経営戦略デザイン書「デザイン･ポリシー／企業イメージの形成」を共著。経営者に理解されるデザイン理論の確立とデザイン手法の開発をテーマに研究と実戦を重ね、1968年 株式会社PAOS設立。約100社のＣＩ・ブランド＆事業戦略デザインなどを手掛る。1998年 株式会社中西元男事務所を設立。2004～2008年3月 早稲田大学戦略デザイン研究所客員教授。2010年4月～ ニュービジネススクール「STRAMD（戦略経営デザイン人材育成講座）」主宰。

私はGWの数日間、PCやスマホに触れない「ネット断ち」をしました。
ぼ～っとしたり、読書したりで頭はすっきり！
これ、意外にお薦め、良かったです！

さて、日本経済新聞社調べによりますと、2012年3月期の企業業績は、今後の決算発表予定企業も含めた1,500社超のうち増益企業が約800社、全体の52％に達し、そのうち約1割が、最高益を更新する見通しとのことです。

昨年は、「東日本大震災によるサプライチェーン寸断」「円高」「タイ洪水」という三重苦があったにも関わらず、これは大健闘と言えると思います。

今年は上記3要因が消えますから、現状がこのまま推移すると仮定すると、発射台が低いですから当たり前の如く、
 　　V字回復
となります。

しかし、市場価格というのは、この当たり前の事実が素直に反映されないことがよくあります。

原因は世界経済への懸念だったり、大手機関投資家の売り要因だったりですが、乖離はいつか是正されるのが世の常。

「悲観・楽観」「強気・弱気」といった感情を断ち切り、今、どのような状態なのか？
これを客観的な目で見ていくことで、投資の世界も変わります。

実際の数字が出てから「うわ、買いだ！」とドタバタしたとき、それは既に、価格にも織り込み済みです。
「お前はもう、終わっている」（笑）。

相場が下げ基調のとき、なぜか皆さん、眉をしかめますが、下がるというのは、安く買えるということ。

モノを買うときには「安くないといやだ！」といっておきながら、株式だと「安いのはいやだ！」は変です（笑）。

安くなったら、買いましょう。
高くなったら、売りましょう。

それは、現在の投資の原則
　　安く買って、高く売る
という行動、そのものです。

最高益を更新した良い企業が、売られすぎで放置されている。
それは、「優良企業」が「優良株」になる可能性が高いときです。

世界経済フォーラムが発表した世界競争力（2011-2012レポート）でも、日本は第9位と依然トップクラスです。

1位スイス、以下、シンガポール、スウェーデン、フィンランド、アメリカ、ドイツ、オランダ、デンマーク、日本、イギリス。
ここまでがベスト10。
その他、中国26位、ブラジル53位、インド56位、ロシア66位でした。

意外に頑張る日本企業。
応援したいですね。
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執筆者：遠藤　敬（えんどう　たかし）
「リスク資産を、低リスクで確実に成長させる」をモットーに、
投資を実践する個人投資家。
10年以上続けている確定拠出年金（日本版401ｋ）は通算プラス運用を堅持。
2011年は、東日本大震災前にリスク資産を全額定期性預金避難に成功。
ITバブル崩壊、リーマン･ショック時にも、ショック安前に安全資産に避難。
長期下落トレンドの日本株式市場でも資産増加が可能であることを啓蒙中。
公益社団法人　日本証券アナリスト協会検定会員
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その他にも、買い入れる長期国債の年限を、2年以下から3年以下に延長するなど、市場の期待よりも踏み込んだ内容となりました。

このニュースが流れると同時に日経平均株価も前日比約130円高迄急伸、しかしその後、格好の売り場と判断した投資家が増加したためか急失速、98円安迄売られる場面もあり、そのままマイナスで引けてしまいました。

「上だ！下だ！」と動き回った結果、「やや安」となって終わったこの日の動きでしたが、今回のイベントに関して、面白いことがありました。

日経QUICKニュース社が、事前にエコノミスト14人に行った「今回の政策決定会合で、緩和措置はあるか？」との調査では、14人全員が「追加緩和あり」と答えた一方で、ある証券会社が個人投資家に行ったアンケートでは、「追加緩和しない」と回答した割合が53％と過半数も占めました。

さらにその回答者のうち約6割が「株式市場への影響はない」と答えたというのです。

プロの方は、市場の期待以上の政策が出れば素直に上昇、想定内であれば失望売りもありうるという、「株式市場はどちらかに大きく反応する」という見解が多かったようです。

しかし当日の相場は、乱高下はあったものの個人投資家の予想「株式市場への影響はない」に近い展開、せっかくETF買付増加など、市場の期待以上の政策決定をしたのに、影響はあまり感じられない結果となりました。

以上の流れから見えることは、
政策決定という行為の予想は「さすがプロ！」と言えるものの、
市場動向の予想は、アマがやってもアマり変わらない（笑）。

つまり「結局、市場予想は誰がやっても皆同じ。気にしない方が良い」
という前提で行動するのが良いということが示された感じがします。

但し、本日の政策決定で又一歩、金融環境が緩和状態になったというのは事実。

今日の株価動向という短期的な動きだけでなく、少し先を見た場合、世界的な金融緩和の流れは引き続き継続。
株式や、REITを含めた不動産に与える影響は大きいと思います。

バブル形成の素地が着々と出来つつあるという点には、留意しておいた方が良いかもしれませんね。

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執筆者：遠藤　敬（えんどう　たかし）
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4月19日に財務省が発表した、昨年度の日本の貿易収支は、4.4兆円の赤字、単年度収支で比較可能な1979年度以降で最大の金額となりました。

1月29日付の当コラム「国際収支と為替・株価の関係」で、2011年暦年で貿易赤字となったことをお伝えしましたが、今年に入ってからも2月だけ黒字で1月・3月は赤字、傾向追認という形になりました。

「貿易立国、返上か？」

このような声が強くなっている日本。

個別企業でも、前3月期はソニー、パナソニック、シャープの家電3社を合わせた最終赤字が1兆6,800億円にも達する見込みです。

株価面でもこの3社、ソニーとパナソニックは昨年9月27日に、ソニーは1987年6月以来、パナソニックが1981年3月以来の安値をつけ、シャープは今年2月2日、1980年9月以来の安値となりました。

「やっぱりもう、ダメなのか？日本！」

特にソニーに関しては、アナリストだけでなく大学の先生までが、
「なぜ、ソニーはダメなのか？」

などと、散々な叩きようです。

しかし、資本市場は循環の歴史でもあります。

今絶好調の米アップルも、一時は経営危機と言われたことがありました。

ウインドウズ95が登場し全盛を誇っていたとき、アップルは資金繰りにも窮する状況でした。

今ニューヨークダウが13,000ドルを超えている米国株式市場も、古くは1979年8月、米経済誌・ビジネスウィークが「株式の死」と題した記事を掲載し「やっぱりもう、ダメなのか？アメリカ！」と話題になりました。

これを立ち直らせたのは、「アニマル・スピリット」（野心的意欲）。

日本経済も企業も、上記家電3社をはじめ、何もしていない訳ではありません。

株価予測をするものではありませんが、○○年以来の安値をつけたなら、後は上がるだけです。

ここからさらに、「もはや日本の停滞は循環要因ではなく、構造要因だ」という、「構造論」が出たときに、株式は大底を付けるというアノマリー（理屈で説明の付かない価格形成）もあります（笑）。

「なぜ日本の○○はダメなのか？」論が出てきたとき、

長い目で、○○を応援したいものです。

沈む夕日はまた昇る。

でも、うちのBRAVIA、テレビの前面よりも背後からの方が音がしっかり聞こえるのは何故でしょう？（笑）

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執筆者：遠藤　敬（えんどう　たかし）
「リスク資産を、低リスクで確実に成長させる」をモットーに、
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2011年は、東日本大震災前にリスク資産を全額定期性預金避難に成功。
ITバブル崩壊、リーマン･ショック時にも、ショック安前に安全資産に避難。
長期下落トレンドの日本株式市場でも資産増加が可能であることを啓蒙中。
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また、先週からCFPの申し込みが始まりました。一時は6教科！と思いましたが4つにしました。6月、4教科合格を目指します。落ちたら慰めて下さいね。

今年は日本企業にとって試練の年です。シャープ、パナソソニック、東芝、NECなどかつて一世風靡した企業の外堀が攻められています。

債券市場では企業のリスクを測る物差しの一つに社債利回りと同期間国債との金利差（Tスプレッド）を用いますが、このスプレッドがシャープは先週90bp(0.9%)まで拡大。格下げ前は20bp(0.2％)程度でしたが4.5倍に拡大。

日本に企業はROAが低い企業が多いために資金調達コストの上昇は利益を引き下げてしまいます。特に日本の企業のTスプレッドは企業業績が安定していたために低位で安定していました。

Tスプレッドの拡大は結果的には企業の格付けを引き下げるリスクもあります。それに連動し株価は下落基調になり負のサイクルに陥ってしまいます。

今年は日本企業にとって試練の年になるのか？なんとかせにゃあかん。

果たして、今の資本市場でリスク資産運用をする場合、長期保有は有効なのか？
本日はこれを数字で見てみたいと思います。

日本のバブルのピークは1989年。
日経平均株価は同年12月29日、史上最高値である38,957円を付けました。
今回の試算は、ここから毎月末に日経平均株価を買って、1年後、5年後、10年後の各月末まで保有した後売却したら収益率はいかに？
これを順に1990年1月、2月･･･と1ヶ月ずつずらして各期間の収益率を出してみました。

ほったらかし投資は有効だったのか？
きちんとまめに利益確定した方が良かったのか？
結果は、以下の通りです。

１．平均収益率
① 1年間保有の場合：- 2.75％
② 5年間　　〃　　：-12.00％
③10年間　 〃　 　：-33.99％

「長く持つほど、損失拡大」

平均では、どの期間もマイナス。
しかし一番マイナスが少なかったのは、1年間保有のケース。

逆に10年間持っていた場合の平均は約－34％。
資産の1/3が消えてしまったということを示しています･･･泣。

次に、各期間の最大収益率、最小収益率は、以下の通りです。

２．最大収益率
① 1年間保有の場合：54.96％（2005年 4月～2006年 3月の間保有）
② 5年間　 　〃　  ：94.27％（2002年10月～2007年 9月　〃　　）
③10年間　　 〃　 ：  2.77％（1997年12月～2007年11月　〃　  ）

最もパフォーマンスが良かったのが、2002年10月～2007年9月の5年間保有していたケースで、94.27％。
資産がほぼ倍になった計算です。
一方10年間保有の場合は、最大でもたったの2.77％でした･･･泣。

３．最小収益率
① 1年間保有の場合：－45.30％（2007年11月～2008年10月の間保有）
② 5年間　 　〃　  ：－53.22％（1990年 7月～1995年 6月  　〃　　）
③10年間　　 〃　 ：－61.90％（1993年 5月～2003年 4月　  〃　　）

どのケースも、約半分、資産を失っている状況ですが（泣）、
最もパフォーマンスの悪かったのが、1993年5月～2003年4月の10年間保有していたケースで、－61.90％。
資産が1/3になってしまったということを示しています･･･号泣！

４．結果
「長期保有」
「ほったらかし投資」
惨敗です･････撃沈！
一方、きちんと資金管理が出来ていれば、長期下落トレンドの中でも資産形成できる可能性が高いということを示しているようです。
 

日経平均株価は、1990年4万円、2000年2万円、2010年1万円と、10年ごとに半分になっているというのがおおよそのイメージですから、長期で持てば損失が拡大するというのは直感的にも感じるところですが、それが数字でも表れたことになります。

投資方針として、「長期投資」をベースとすることは良いとしても、長期下落トレンド「失われた20年」が終息するまでは、「長期保有」は問題含み。
　「投資したら資金管理をしっかり行い、ほったらかしにしない」
　「安く買い、高くなったらしっかり利益確定する」

が必要なようです。

最近、やや持ち直してきた感のある株式市場ではありますが、それでもまだ、日経平均株価は1万円前後。
長期下落トレンドが終息したかどうか、確認できない状況です。

自分の資産は自分でしっかりと面倒を見る。
やはりこれが一番重要なようですね。
自分のお金、まめに管理しましょう！

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執筆者：遠藤　敬（えんどう　たかし）
「リスク資産を、低リスクで確実に成長させる」をモットーに、
投資を実践する個人投資家。
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2011年は、東日本大震災前にリスク資産を全額定期性預金避難に成功。
ITバブル崩壊、リーマン･ショック時にも、ショック安前に安全資産に避難。
長期下落トレンドの日本株式市場でも資産増加が可能であることを啓蒙中。
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